退職後の手続きが不安な人へ。窓口で聞けば大丈夫

辞めることは決めた。でも辞めたあと、何をどうすればいいのか、まったく分からない。

保険?　年金?　失業保険?　聞いたことはあるけれど、自分が何をすればいいのかは知らない。調べようとしても、難しい言葉ばかりで頭に入ってこない。

そんなふうに、手続きへの不安で足が止まっていませんか。この記事では、退職後の手続きについて、私が実際に感じたことを中心に書きます。

⚠️ 先にお断りしておくと、私は専門家ではありません。制度は変わりますし、状況によって必要な手続きも違います。具体的なことは、必ず窓口で確認してください。 この記事は「不安との付き合い方」の話として読んでもらえたら嬉しいです。

不安の正体は、「分からない」こと

退職後の手続きが怖いのは、難しいからではありません。何をすればいいのか分からないからです。

実際にやってみると、拍子抜けするくらい「窓口の人が全部教えてくれる」ことばかりでした。私たちがやることは、必要な場所に行って、聞くこと。 それだけです。

だから、まずは全体像だけつかんでおきましょう。

こまかい話は置いておいて、大きくはこの3つです。

① 健康保険 — 会社の保険から抜けるので、次をどうするか決める必要があります
② 年金 — こちらも切り替えが必要です
③ 失業保険 — 受け取りたい場合は、ハローワークで手続きします

これだけです。「たくさんある」と思っていたものが、3つにまとまると、少し気が楽になりませんか。

会社を辞めると、それまでの健康保険から抜けることになります。そのあとは、いくつかの選択肢があります。

どれがいいかは、収入や家族の状況によって変わります。 そして、それぞれに手続きの期限があります。

「後で調べよう」と思っているうちに期限が過ぎてしまうのが、いちばん困るパターンです。退職が決まったら、早めに市区町村の窓口か、会社の担当者に確認しておいてください。

会社員として厚生年金に入っていた場合、辞めたあとは切り替えの手続きが必要になります。

こちらも、市区町村の窓口や年金事務所で教えてもらえます。 何を持っていけばいいかも、電話で聞けば案内してもらえます。

失業保険(雇用保険の基本手当)を受け取りたい場合は、ハローワークで手続きします。

私も実際に行ったことがありますが、思ったよりずっと親切でした。何を持っていけばいいか、次に何をすればいいか、順番に教えてくれます。

ただし、ひとつ知っておいてほしいこと。自己都合で辞めた場合は、給付が始まるまでに待期期間があります。 「辞めてすぐ振り込まれる」わけではありません。受給の条件も人によって違うので、詳しくはハローワークで確認してください。

これは、私が実際に「聞いてない…」と思ったことです。

住民税は、前の年の収入をもとに決まります。 つまり、収入が減ったあとに、前の年の分の請求が来ます。

会社員のときは給与から天引きされていたものが、辞めると自分で納めることになる。まとまった額の納付書が届いて、驚く人は本当に多いです。

辞める前に、この分も見込んでおいてください。 お金の不安との付き合い方については、こちらの記事にも書きました。

そして、いちばん伝えたいことです。

手続きを完璧に理解してから辞める必要は、ありません。

私も、全部を分かって辞めたわけではありません。分からないまま辞めて、必要になった時に窓口で聞いて、その場で教えてもらいました。それで、なんとかなりました。

窓口の人は、毎日その手続きを扱っているプロです。「何も分からなくて…」と言えば、最初から説明してくれます。恥ずかしいことでも、迷惑なことでもありません。

必要なのは、理解ではなく「行くこと」です。

とはいえ、先に用意しておくと後が楽なものもあります。

手続きが不安で辞められない、それはもったいないです。

分からなくて大丈夫。窓口で聞けば、教えてもらえます。 それが、あの人たちの仕事です。

一つずつ、必要になった順に。それで、ちゃんと進んでいきます。

人にも、自分にも、ちょうどいい距離で。あなたの次の一歩が、軽くなりますように。