「貯金にもなる」と言われて入った保険で、私が失ったもの

心の整え方

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私が人生でいちばん「奪われた」と感じているのは、保険に払ったお金です。

今日は、その話を正直に書いてみます。

先に、お断りしておきます

この記事は、保険そのものを否定するものではありません。保険に助けられている人も、たくさんいます。

会社名や商品名は書きません。そして、私はお金や保険の専門家ではありません。ここに書くのは、私の体験と、契約する前に確認してほしかったことです。

社会人になったばかりの頃

最初の会社に入った頃、保険を勧められました。

「保障もあるし、貯金にもなりますよ」

社会人になったばかりで、保険のことはよく分かりませんでした。でも、貯金が苦手な自分にはちょうどいいと思って、入りました。

毎月の保険料は、決して小さな金額ではありませんでした。それでも、「将来のため」と思って払い続けました。

いちばん必要な時に、使えなかった

その後、大きな病気で、手術が必要だと言われたことがあります。

保険に入っていてよかった、と思いました。でも、相談してみると

「診断名が、保険の基準の言葉と一致しないので、対象になりません」

医師から言われた病名と、保険の書類に書かれている言葉が、正確に一致しない。それだけの理由で、使えませんでした。

何度か相談しましたが、話は進みませんでした。いちばん必要な時に、使えなかったんです。

解約したら、さらに引かれた

それから長い時間がたって、2024年に、ようやく解約を決めました。ずっと、安心を担保したかったんだと思います。とても遅い決断を後悔しています。

  • 解約の時に、手数料を請求された
  • 手続きに数か月かかり、その間も保険料を払い続けた
  • その数か月間、保障は効かないと言われた

「貯金にもなる」と聞いて払い続けたのに、貯金どころか、実は戻ってはきませんでした。解約に数ヶ月がかかる、その間の保険料の支払い、解約手数料の請求。数ヶ月ほどもめて、うんざりで、もう縁切りたいと支払いました。今も私にとっては辛い出来事です。

合計で、400万円ほど払っていました。

これは、保険会社とのあいだで起きた、私の経験談です。当時の私は、よく分からないまま「貯金になる」という言葉を信じて契約しました。

だからと言って、保険そのものを否定している訳ではありません。保険に助けられている人も、たくさんいるからです。

解約して、生活が楽になった

正直、「遅すぎた」と思いました。

でも、解約してから、毎月の生活がかなり楽になりました。 あの保険料が、どれだけ毎月の暮らしを圧迫していたのか、やめてから初めて分かりました。

契約する前に、確認してほしいこと

あの頃の私に伝えられるなら、契約の前にこれだけは確認してほしかったです。

① 何年払うと、払った額を超えて戻ってくるのか

「貯金になる」と言われたら、何年目で、払った合計より多く戻ってくるのかを聞いてください。途中でやめると、払った額を下回ることがあります。

② 保険金が出る条件は、どんな言葉で書かれているか

病名や状態が、書類の言葉と一致しないと出ないことがあります。「この病気の時は出ますか」と、具体的に確認してください。

③ 途中でやめた時、いくら引かれるのか

解約の時の手数料や、戻ってくる金額。そして、手続きにどれくらいかかるのかも。

④ 毎月の生活を、圧迫しないか

将来のために、今の生活が苦しくなっていないか。払い続けられる金額かどうかは、とても大事です。

保険がなくなるのが不安な人へ

保険をやめると、「病気になったら全部自分で払うの?」と不安になるかもしれません。

でも、日本には誰でも入っている公的な医療保険があり、知っておくと安心できる仕組みがいくつかあります。

① 窓口で払うのは、医療費の一部だけ

健康保険証(マイナ保険証)を使えば、病院の窓口で払うのは、かかった医療費の一部です。多くの人は3割負担です(年齢や収入によって変わります)。

② 1か月の医療費には、上限がある(高額療養費制度)

手術や入院で医療費が高くなっても、1か月に自分で払う金額には上限があります。上限を超えた分は、あとから戻ってきます。

さらに、マイナ保険証を使うか、事前に「限度額適用認定証」をもらっておけば、窓口での支払いを最初から上限までにおさえることもできます。

上限の金額は、年齢や収入によって違います。

③ 働けない間の収入を支える制度(傷病手当金)

会社の健康保険に入っている人は、病気やけがで仕事を休んで給料が出ない時に、「傷病手当金」として、給料のおよそ3分の2が支給される制度があります。

ただし、国民健康保険の人は、基本的に対象外です。

公的制度でカバーされないもの

一方で、公的な制度ではまかなえない費用もあります。

  • 個室などを希望した時の差額ベッド代
  • 入院中の食事代の一部
  • 先進医療など、保険がきかない治療
  • 通院の交通費や、休んでいる間の生活費

だからこそ大切なのは、「保険がいる・いらない」と決めつけることではなく、公的制度でどこまでカバーされるかを知ったうえで、足りない部分だけを考えることだと思います。

詳しい条件は、加入している健康保険の窓口や、お住まいの市区町村の窓口で確認できます。

もし今、迷っている人がいたら

私は、「今すぐ解約したほうがいい」とは言いません。人によって、状況も損得も違うからです。

ただ、分からないことがあるなら、契約した会社以外にも相談できる場所があります。消費生活センター(消費者ホットライン「188」)や、生命保険協会の相談窓口など。利害関係のない人に一度見てもらうだけでも、考えが整理されます。

あの頃の自分を、責めないでほしい

最後に、同じような経験をした人へ。

知らなかったのは、あなたのせいではありません。 社会人になったばかりで、勧められるまま入る。それは、誰にでも起こりうることです。

そして、気づいて、止めたこと。それがいちばん大事です。 遅すぎたかもしれない。でも、止めなければ、今も払い続けていました。

お金の不安との付き合い方は、こちらの記事にまとめています。給料が上がらない時の考え方も、別の記事に書きました。

最後に

奪われたお金は、戻ってきません。でも、同じ思いをする人が、ひとりでも減ってほしい。そう思って、この記事を書きました。

人にも、自分にも、ちょうどいい距離で。お金とも、納得できる距離で。

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